自殺予防デー：企業を殺人罪に問うべき！ 　 2009年09月10日　

本日は、自殺予防デーだそうです。 自殺にも色々なケースがありますが、 会社の中でのトラブルで自殺した場合には、企業を殺人罪に問うべきだと思います。 人は一人では生きられません。 お互いに干渉しながら生きています。 自分の意思で行動しているようで、実は大きな組織の中の単なる歯車として、動かされていることが多いようです。 その中で自殺をした人がいたならば、それは見方によっては、組織による殺人と考えられます。 矛盾を多く含んだ会社組織の中では、様々な問題（歪）が生じています。 その歪は、社長から部長→課長→一般社員へとしわ寄せされます。 その歪を多く取り込んだ社員が自殺しているのだと思います。 その歪は、労働時間よりも、精神的な圧迫の方が問題のように思えます。 そして、自殺者を出した一番の責任はその上司にあります。 一般社員が自殺したならば、課長に責任があり、課長が自殺したならば、部長に責任があります。 逆に、もし、多くの問題（歪）を、部長や課長自身が取り込んだならば、今度は、部長や課長自身が自殺することになったでしょう。 つまり、自分が自殺したくないので、部長→課長→一般社員へとしわ寄せしているということです。 俗語では「やらなきゃ、やられる」ということです。 こうして、会社組織（特に大きな会社組織）の中では、様々な問題（歪）を部下にしわ寄せすることで、上司は生き延び出世することができます。 競争社会の中では、相手を思いやる余裕は無いのでしょう。 逆に、相手の弱点を探り、相手の隙をついて奪う、陥れる事で、勝利を得る事ができます。 資本主義社会では、お金儲けが目的であるために、悪意での競争が増加し易いのです。 「きれい事言ってたんじゃ、やっていけない」という感じで欲望が渦巻いています。 そこで、お金を廃止して、夢を競う社会を考えます。 夢とは、人類の未来を願う行為です。 報酬は、次の夢に挑戦できる権利です。 「夢主義社会」は、300年後の理想社会を目指します。